大切な車を守るために！個人でできる車の防犯対策

「何かあってからでは遅い」ということで、愛車を守るための防犯対策も、しっかりと行わなければなりません。とくに人気のある車種を所有しているなら、盗難被害にあう可能性も高くなりますが、どんな車でも被害にあう可能性があります。自分自身が愛車を守るという意識をもち、つぎのような個人でできる防犯対策を行ってください。

防犯対策していない車が狙われたらどうなる？

もし自分の車が防犯対策をしていなかったことで盗まれてしまったら？考えたくもないかもしれませんが、その後の愛車の運命がどうなってしまうのかを知っておくべきです。盗まれた状態のままで車を盗んだ犯人が乗り回す、それなら比較的取り返すことは難しくないかもしれません。

ただ、犯人が乗り回しているうちに事故を起こす可能性もあるため、無事な状態で戻ってくるかどうかはわかりません。それでも、形のある状態で戻ってくればまだよいほう、それよりも、もっとやっかいなケースがあり、そのやっかいなケースであることが実は多数なのです。防犯対策していない車が狙われ、盗まれた場合のよくあるケースについて見ていきましょう。

日本以外の国に売られる

国外に売るということですが、車をそのまま輸出することになれば、税関で車台番号の紹介を受けるので、盗難車だとすぐにバレてしまいます。盗難車を国外で売る場合、解体しパーツとして輸出するという手口で、税関のチェックをパスするのです。

パーツを売った国で再び組み立てれば、車として売ることができるからです。こうなってしまうと、盗まれた車を取り戻すことは非常に困難になります。

解体して部品として売られてしまう

車はそのままの形を保っていなくても売れるもの、バラバラに解体して部品として売ることもできるのです。盗難車をそのまま売れば足がつきますが、このように解体して部品にしてしまえば、盗難車かどうかはわからなくなってしまいます。盗難車の部品は、国外だけでなく、国内で販売されることもあります。

個人でできる防犯対策

車の盗難を防ぐために、購入した時点で防犯装置が付いている場合もありますが、残念ながらそれだけは十分ではありません。

また、盗まれないように四六時中警察にパトロールしてもらうということは現実的ではないので、個人で防犯対策する必要があるでしょう。盗難防止のために、どのようなサービスやグッズがあるのか紹介します。

車両追跡サービス

警備会社、あるいは車のメーカーなどでも提供しているサービスで、盗難にあった車がどこにいるか位置を特定し、警備員・係員が現場に向かってくれます。もちろん有料のサービスですが、大切な愛車が盗まれたら絶対に取り戻したいという人なら、利用を検討してみてください。

追跡アプリ

GPS発信機を車に取り付けておくことで、現在位置の特定が可能になります。スマホのアプリを利用するので、どの位置にいるのかすぐに確認できます。

セキュリティアラーム

車を盗もうとドアをこじ開けようとしたり、窓を割ろうとしたりなどの衝撃を与えると、それを感知して警告音や光を発する装置です。

イモビライザー

車によっては標準装備されている場合もありますが、後付けすることもできるセキュリティシステムです。これは、車両とキーのIDを照合して、一致しなければエンジンがかからないというシステムです。また、複製キーがあったとしても、IDが一致しなければ車は始動せず、盗難を防ぐことができます。

ハンドルロック

ハンドル操作を困難にさせる棒状のロック装置で、ステアリングロックとも呼ばれています。破壊することができるのですが、車を盗み出すまでに時間と手間がかかるため、ハンドルロックがあることで、犯人が犯行を諦める可能性があります。

もし被害にあったらどうする？

自分は大丈夫、そう思っていても被害にあうときはあうものです。もしも盗難被害にあったら、以下のことを行ってください。

盗難届を出す

まず警察に盗難届を出してください。届け出るのは、盗まれた車のナンバー・車種・色などの情報と、盗まれたときの状況、日時、場所などです。盗難届が受理されると、受理番号が交付されますが、今後の手続きに必要な番号なのでなくさないようにしてください。

一時抹消登録をする

普通車の場合は運輸支局で、軽自動車の場合は軽自動車検査協会で手続きを行います。一般的な一時抹消登録の場合は、ナンバープレートと車検証を提出しなければなりませんが、盗難車の場合は手元にないということで、理由書を提出すれば手続きを行うことができます。

自動車保険の会社に連絡する

車を購入したときに、ほとんどの人が自動車の任意保険に加入しているはずです。車が盗難被害にあったら、保険会社にも連絡してください。加入している保険によって異なりますが、盗難被害が保険金の支払い対象になるケースがあります。

都道府県税事務所への申し立て

これは一時抹消登録をしない場合に行う、自動車税に関する手続きになります。手続きを行うことで、車が盗難にあい発見されるまでの間の自動車税が減額になり、翌年の自動車税を支払わなくてもすむようになります。

ただし、同月内に盗難された車が発見された場合は減額になりません。軽自動車に減額措置はないのですが、つぎの年に軽自動車税が課税されないように、管轄の市町村役場に連絡しておいてください。

まとめ

自分の大切な愛車は自分で守るという意識を持つことは大切ですから、個人でできる限りの防犯対策を行っておきましょう。さまざまなサービス・グッズがあるので自分の車に必要なもの、安心できるものを選んでみてください。

盗難被害にあってしまったときは、動揺してしまうかもしれませんがまず警察に盗難届を出しましょう。

その後、必要な手続きをひとつひとつ行ってください。気分が落ち込んでしまっているところに、さまざまな手続きを行うのは大変ですから、まず盗難にあわないようにしっかりと対策し大切な愛車を守っていきましょう。